米と水を原料に、麹菌や酵母菌など自然界の微生物の力によってできる日本酒。創業以来、自然との調和の中で『うまい酒』を世に送り出してきた白鶴酒造。2021年9月27日には、同社最大規模の酒蔵の屋上に自家消費型太陽光発電システムを導入。自然エネルギーを利用した酒づくりをスタートした。CO2排出量の削減や省エネなど、同社の環境への取り組みについて聞く。 酒づくりを続けることは自然環境を守っていくこと 設備形式 自家消費型太陽光発電 太陽光パネル 約381枚（トリナ・ソーラー製） 年間発電量 132,900kWh（約30世帯分） 年間CO2削減量 40トン 年間電気代削減額 約200万円 1743年に神戸で創業した白鶴酒造。『時をこえ 親しみの心をおくる』をスローガンに、米、六甲山の伏流水、麹菌・酵母菌などの微生物をもとに、自然の恵みの中で、安心安全で美味しい酒づくりを続けてきた。 松田 昌史氏 白鶴酒造株式会社 環境統括室長 「日本酒づくりには自然の恩恵は欠かせません。環境問題は我々にとって、大きな課題だと捉えています」と、白鶴酒造・広報室長の植田 尚子氏。 同社では、未来へ向けた持続的な成長を実現していくべく、CSR活動に力を入れてきた。特に、酒づくりに欠かせない水については、灘五郷の他の酒蔵と力をあわせ、毎年、定期的な水の分析・調査を行い、大切に守り、育ててきた。 植田 尚子氏 白鶴酒造株式会社 広報室長 酒造業では、米を精米して出る米ぬかは食料や飼料、肥料になり、酒を搾った後の酒かすは栄養価の高い食品や化粧品の原料などに使用される。近年では、SDGsの取り組みの一環でリサイクルにも力を入れる。製造過程で不要となった紙パックについては地域の酒造業が合同でリサイクルし、資源として再生する協力体制を構築。さらに白鶴では、その一部を地元の福祉作業所に提供し、障害を持つ作業者が手すき紙として再生、商品化する取り組みも行っている。 「灘五郷で古くから酒づくりが続いてきたのは、自然との調和があってこそ。酒づくりを続けることは、自然環境を守っていくことに繋がっていると考えます」（植田氏） 白鶴酒造資料館 酒蔵での環境への取り組み 太陽光で発電した電気で製造される商品群 実際に酒をつくる工場においては、照明や冷凍機などを、より省エネ効果の高い設備、機器に更新することで、エネルギー使用を減らし、CO2排出量の削減を図っている。 2012年に新設した灘魚崎工場では、業界で初めて『冷温同時取出ヒートポンプ』を導入。加熱と同時に冷却の必要となる『火入れ』と呼ばれる殺菌処理の工程にヒートポンプを導入し、ボイラーと冷凍機の一部を代用することで、省エネを実現するとともに、CO2排出量削減にも大きな効果を生んでいる。 この9月27日には、同社最大規模の酒蔵『本店三号工場』屋上に381枚の太陽光パネルを設置し、自家消費を開始。年間約132,900kWh（一般家庭約30世帯分の年間消費電力に相当）を発電。自家消費の形で、「上撰 白鶴」「まる」「上撰 生貯蔵酒」「特撰 特別純米酒 山田錦」などを製造する『四季醸造工場』の酒づくりに自然エネルギーを取り入れる。 太陽光パネルは、世界2位の販売実績を持つトリナソーラーを採用。試算では年間40トンのCO2削減と、年間約200万円の電気代削減を見込んでいる。 「世界的なSDGsの推進や脱炭素の動きは今後一層進んでいくでしょう。社会の動きに合わせ、環境への取り組みを進めていきます。太陽光発電については、場所の問題が解決すれば、今後も検討していきたいと思います」と、環境統括室長の松田 昌史氏。...
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三菱商事とローソンは12月13日、オフサイト型太陽光発電によるPPA（電力購入契約）に関する協業検討について合意したと発表した。 太陽光発電設備の出力規模は合計約45MW、供給先のローソン店舗は約3600店舗で、国内最大級のオフサイト型PPAスキームによる売電事業になるという。2022年4月からの供給を目指す。 ローソングループのCO2削減目標 （出所：ローソン） 全国約500カ所に合計45MWの太陽光を新設し、ローソン約3600店舗（関東甲信地区、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県の一部の店舗）に電力を供給する。太陽光発電設備の建設は、ウエストホールディングスに委託する。 発電量は一般家庭約9000世帯分に相当し、当該ローソン店舗における使用電力の約5％を賄える見込み。将来的には他エリアにも拡大し、合計約8200店舗への導入も検討する。合わせて太陽光発電設備も拡大する予定で、再生可能エネルギーの増加に寄与する「アディショナリティ（追加性）」のあるカーボンフリー電力となる。 ローソンは、環境ビジョン「Lawson Blue Challenge 2050!」を策定し、1店舗あたりのCO2排出量を2013年対比で2030年に50％削減、2050年に100％削減を目指している。 UIソーラーではPPAモデルに相応しいカーポート架台、屋根用架台などがございます。お気軽にお問合せくださいませ。
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小池百合子東京都知事は7日の都議会本会議で、一定規模の住宅供給事業者に対して、新築の戸建て住宅や小型ビルに太陽光発電設備の設置を義務付ける制度の創設を検討していることを明らかにした。9月の都議会で住宅への太陽光設備設置義務化の検討を始めると表明していたが、個人ではなく住宅メーカーなどの供給者側に設置を求める。 今後、都の環境審議会で専門家を交えて議論し、都の環境確保条例の改正を目指す。都によると、改正されれば一般的な中小規模の戸建て住宅に再生可能エネルギー設備設置を義務付ける全国初の条例になるという。他では、京都府や京都市が延べ床面積300平方メートル以上の新築建物に再生エネ設備の導入を義務付ける制度を設けている。 都の案によると、延べ床面積が2000平方メートルに満たない住宅のような中小建築物を新築する場合、メーカー側に太陽光など再生エネ設備の設置を義務付ける。対象は、都内で供給する新築物件の延べ床面積が年間2万平方メートル以上になるメーカー（約50社）を想定している。 このほか、都は2000平方メートル以上の新築ビルやマンションにも同種設備の設置を義務化することを検討している。小池知事は「新築建築物への太陽光発電設備の設置を標準化し、『ゼロエミッション（二酸化炭素排出ゼロ）東京』の実現を目指していく」と述べた。都は2030年までに都内の二酸化炭素排出量を半減させることを目指している。【黒川晋史】
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高性能で災害防止にも貢献 次世代防草シート『ネクスト』 環境ビジネス編集部 （PR） 太陽光発電設備を管理する上で悩ましい課題のひとつである雑草対策。太陽光発電システムの設置・販売を行うエネルギーファームが2015年10月に立ち上げた環境機材販売では、雑草の悩みを解決するオリジナルの防草シートを開発・販売してきた。2021年11月、これまでの防草シートをさらにレベルアップさせた次世代防草シート『ネクスト』の販売を開始。太陽光発電設備周りの雑草を防ぐだけでなく、長寿命、低価格、そして豪雨時に大地を守り災害を防ぐ機能まで…。『ネクスト』の持つ、防草+αの機能について、同社社長の加藤 剛紀氏に聞いた。 シートの上も下も防草 再生可能エネルギー設備建設に必要とされる機材を専門に販売する会社として、2015年10月に設立した環境機材販売。設立以降、150区画以上の太陽光発電所へ、フェンスや防草シートなどを納入している。 太陽光発電設備の管理において、最も頭の痛いのが雑草対策だ。太陽光パネルの脇には電線が走っており、草刈りで誤って線を切ってしまえばパネルの故障や感電といった事故にも繋がる。かといって除草剤で対応しようとすれば、周辺住民や農家から苦情が来ることも。 こうした課題に対応し、環境機材販売ではこれまでも、オリジナルの防災シートを開発し、販売してきた。浸透性抜群の不織布シートは、太陽の光は通さないが雨水の浸透性は高く、林地開発などの雨水対策にも最適。発芽した竹も通さない強度に加え、長期間使える耐候性を持っている。 この、従来の防草シートをさらに進化させたのが、次世代防草シート『ネクスト』。従来の防草シートはシートの下から生えてくる雑草に対しては大きな効果を発揮した。しかし、雨や風でシートの上に積もった土などから草が生えてしまうのが課題だった。「新しい防草シートは、仮にシートの上に草が生えてしまったとしても、それがシートに根付かないような工夫を施しています。『下も上も防草』できるのが『ネクスト』です」と、環境機材販売の加藤社長。 業界初、25年以上の耐候性 『ネクスト』の特長の1つは、25年以上使える耐候性。同製品は、JTM G 01準拠による耐候性試験・JIS L 1096による引張試験を行い、業界初となる25年以上の耐候性を確認している。 25年以上使用できることで、草の発生を長期に抑制し、草刈り不要で手間を省くのと同時に、太陽光発電所の管理コストを大幅に削減する。例えば、1回の草刈りに10万円かかるとして、年2回なら20万円。25年なら500万円が不要となる。また、既存の太陽光発電所にも、シートを通路に敷くだけで発電に影響なく下草対策ができ、除草の管理コストを大幅に削減できる。 2つ目の特長は、25年使用できるシートがm2当たり350円という価格だ。一般的な防草シートの場合、耐用年数約3～15年でm2当たり300～800円（2021年6月ネット調べ）となっている。 3つ目の特長は、防草性能。地中から伸びる竹や笹などの硬い植物に貫かれないよう、防草シートには高い貫入抵抗力を持たせるための加工を行っている。ASTM D 4833準拠による貫入試験を行っており、7ミリの鉄心を使い359N（約36kg）という高い貫入抵抗値を測定。さらに従来より薄くなり、m2当たり300gの重量が200gと軽量化している。 「ロール1本が従来の30kgから20kgになることで、持ち運びや施工も楽になります。お客様のなかには、『従来より軽い』部分に興味を持たれて『ネクスト』を採用される方もいます」（加藤社長） 『環境にやさしい』防草シート 傾斜地にある太陽光発電設備の土木工事が土砂崩れ、鉄砲水などの原因となるといった指摘が相次いでいる。 『ネクスト』には、防草のほかに、環境にやさしく豪雨から土地を守り災害を防ぐ機能もある。同製品は、雨水を一定スピードでしか透過させず、豪雨により透過できない余った雨水は、シートの表面を流れて排水桝などに流れる。水の透過率が一定のため、雨水が一時的に大量に染み込むことがなく、豪雨による土砂災害の可能性を減らし、太陽光発電所の安全性を高めることにも役立つ。 環境機材販売が独自に行ったテストでは、3度と5度の斜面角度で30mm、50mm、70mmの雨量の場合、防草シートに浸透する水は雨量が変化しても変わらず、斜面の角度が急になるほど浸透水量が減るという結果が出ている。急斜面でも一定水量以上の水をシートの下の土が含むことがないため、土砂災害などの可能性を減らすことができる。 一方、環境にやさしいという意味では、耕作放棄地に防草シートを敷き、太陽光発電所を建設することで、土地を有効に活用することにも繋がる。雑草を防ぎながら一定量の水を通す防草シートの下では、土は健康な状態を保つ。 同社の浪川 憲司氏は「荒れ放題の平らな耕作放棄地に防草シートを敷いて太陽光発電を建設し、設備の寿命がきたら、草の生えていない綺麗な農地として翌日から食料を作ることができる。未来にわたってみんながハッピーになれる環境にやさしい手法かと思います」と話す。 同社は次世代防草シート『ネクスト』を有効に活用していくことで、日本における再エネ導入の可能性をより広げていくことに貢献する。...
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国内最大級の産直アプリ「ポケットマルシェ（ポケマル）」を運営するポケットマルシェ（岩手県花巻市）は11月17日、UPDATER（東京都世田谷区）と連携し、ソーラーシェアリング事業および電力小売事業に参画すると発表した。今後は、農地の上に太陽光発電設備を設置し、電気と食材を同時につくるソーラーシェアリングの推進と、生産者のつくった電気の販売を行う。 生産者のソーラーシェアリング導入を支援 ソーラーシェアリング事業 ポケットマルシェ登録生産者6,100名（2021年11月時点）に対して、営農と同時に発電を行うソーラーシェアリング導入を支援する。具体的には、助成金などに関する情報提供や、ソーラーシェアリングを導入している農家同士のネットワーキングの促進などを行う。 電力小売事業 UPDATER が手がける再生可能エネルギー事業「みんな電力」の取り次ぎとして、個人向けに電気の販売を開始する。食材を直接購入している生産者から、電気も購入することを可能にし、『誰から買っているのか』が可視化された消費行動を後押しする。2022年度中に5,000世帯への導入を目指す。 ポケットマルシェ社は、「電気」を食と同様に、生活に欠かすことができないものとして捉え、つくり手の顔やストーリーが見えることにより、消費者は自らが価値を感じるものを選択し、残していくことが可能になると考えている。地方と都市をつなぐ新たな関係性を構築し、生産者の顔が見えて地方の価値が最大化される社会をつくるため、今回、電力事業への参入を決めた。 同社は現在、6,100名の登録生産者と41万名のユーザを抱える産直アプリ「ポケットマルシェ」を通じて、生産地である地方と消費地である都市、そして生産者と消費者を「食」でつなぐための活動を続けている。 なおソーラーシェアリングとは、農地に支柱などを立てて、その上部に設置した太陽光パネルを使って日射量を調節し、太陽光を農業生産と発電とで共有する取り組み。営農を続けながら、農地の上部空間を有効活用することにより電気を得られるため、生産者にとっては農業経営をサポートするというメリットがあるほか、耕作放棄地の活用にもつながるとして注目を集めている。
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近年、傾斜地や農地、さらには水上へと太陽光発電の設置環境が拡大しています。これらの特殊な設置環境での太陽光発電は、一般的な地上設置型の太陽光発電に比べ設計や施工上の難易度が高く、また、施設への要求事項として安全対策も求められます。 ２０１９年に国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の委託事業の一環として発行された「地上設置型太陽光発電システムの設計ガイドライン２０１９年版」に、今回、特殊な設置環境の構造設計、電気設計・施工の項目※を加え、「傾斜地設置型」「営農型」「水上設置型」の太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン（２０２１年版）を作成いたしました。 ※：構造設計：基本事項の概要と各設置形態の特有の内容 電気設計・施工：基本事項は省略し各設置形態の特有の内容 今後、各種設置形態での適用性をより向上を図るため、各種実証実験の結果などを反映し、今後、本ガイドラインを改定する予定です。 本ガイドラインが今後、上記の環境における太陽光発電設備の設置で参考になれば幸いです。 これらのガイドラインは、ＮＥＤＯの委託業務「太陽光発電主力電源化推進技術開発／太陽光発電の長期安定電源化技術開発／安全性・信頼性確保技術開発（特殊な設置形態の太陽光発電設備に関する安全性確保のためのガイドライン策定）」の事業の結果として得られたものです。
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日本ガイシとリコーは11月12日、再生可能エネルギーの発電から消費、余剰電力の電力貯蔵用NAS電池への充放電を含めたすべてのプロセスをトラッキング（追跡）する実証実験を実施すると発表した。岐阜県恵那市の地域新電力会社である恵那電力を実フィールドとして実証する。実証期間は2022年4月から2023年3月までの1年間の予定。 恵那電力が公共施設や遊休地に設置準備を進めている太陽光発電設備やNAS電池と、リコーが開発するブロックチェーン技術を用いた再エネ流通記録プラットフォームを用いて、再エネ電力の発電・蓄電・消費のトラッキングを検証する。実証設備は、複数の太陽光発電所が合計出力1.5MW、NAS電池が出力200kW・容量1200kWh、需要家が10カ所程度。 配電網内の再エネ発電と需要家の消費をリアルタイムにトラッキングし、余剰分を環境価値の付与とともにNAS電池に充電することで、余剰電力が基幹系統に流れ込む逆潮流を抑制する。環境価値の担保された再エネ電力を蓄電できるため、地域の再エネ比率と地産地消率を最大化できる。 また、再エネ余剰電力を配電網間でリアルタイムに融通・利用することが困難な場合に、トラッキングにより環境価値を担保したままNAS電池に充電する。系統制約のない時間帯にNAS電池間で再エネ電力を融通することで、再エネ環境価値を失わず地産地消の比率を向上できる。 恵那電力は、日本ガイシ、恵那市、中部電力ミライズにより2021年4月に設立された地域新電力会社で、2022年4月に事業を開始する予定。太陽光発電設備とNAS電池を自社保有し、固定価格買取制度（FIT）を利用しない「恵那モデル」により、エネルギー地産地消によるゼロカーボンシティの実現を目指している。
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太陽光パネル大手の中国トリナ・ソーラーは10月29日、中国北部の河北省滄州市の漁村南大港（ナンダガン）の漁業用ソーラーシェアリング・プロジェクトに向けて太陽光パネルの出荷を開始したと発表した。 河北省滄州市の漁村南大港 （出所：トリナ・ソーラー） 同プロジェクトは、塩害やアルカリの影響を受けやすい干潟地域の河北省滄州市工業団地に合計出力70MWの太陽光発電所を設置するもの。水上面に太陽光パネルを設置し、水中で魚やエビを養殖する。太陽光や雨などが漁業に十分活用され、地域経済や生態系の発展に寄与することが期待される。 中国青海省大柴旦のメガソーラー （出所：トリナ・ソーラー） 同発電所では、210mm角のセル（発電素子）を搭載した「Vertex（バーテックス） 670W」パネル（最大出力665W/枚）と固定チルト架台が導入される予定。同パネルは、砂漠、高地、強風、砂、極端な温度差といった過酷な環境条件に耐えられるよう設計されており、高い発電量と信頼性を両立していることから選択されたという。 Vertex 670Wパネルは、青海省大柴旦にある出力112MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）にも採用され、9月17日に系統連系した。平均標高3400m以上の大きな温度差がある砂漠に位置することから、信頼性の高い太陽光パネルを比較検討し選ばれたという。年間発電量は約22万MWh、CO2排出削減量は約20万tの見込み。
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絶えずお客様に信頼性が高い製品と安心なサービルを提供し続きますので、数多い施工業者、商社、EPCなどの取引先と長年提携しています。
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